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「人類生存の科学」－日本列島で生きる
石井 吉徳－（2016年8月15日初版） ------------------------------------------------- [1]まえがき 東大教養学部・理の入学は昭和26年4月、ちょうど桜の季節、印象に残った先生は南原繁総長、  政治学の講義は、900番教室、正門から入って左の白い瀟洒な小講堂だった。その哲学的な思想は今もハッキリと覚えている、白髪の小柄の先生がとても大きく立派に見えました。当時、最大の政治課題は、全面講和か半面講和ということで世論が割れ、先生は全面講和、吉田茂総理は半面講和でした。それが全国紙に大記事になったことに感動しました。結果は、ご存知のとおり半面講和、その影響は今も続いています。私は東大の存在の重さ、知の力に感銘したものです。 当時の南原繁総長は、無教会主義のキリスト者、内村鑑三の門下、教養学部長の矢内原忠雄先生もそうでした。私は、両先生から人生の哲学、その後の自然科学者への啓示を受けました。ご参考までに内村鑑三のことばを引用します。 「学ぶべきものは天然である」 自然と人間、内村鑑三 明治４１年、聖書之研究 人の編（あ）みし法律ではない、其（その）作りし制度ではない、社会の習慣ではない、教会の教条（ドグマ）では ない、有りの儘（まま）の天然である、山である、河である、樹である、草である、虫である、魚である、禽（とり）である、獣（けもの）である、是（こ）れ 皆な直接に神より出（い）で来（きた）りしものである、天然は唯（ただ）天然ではない、神の意志である、其（その）意匠（いしょう、→工夫を凝らすこと） である、其中に最も深い真理は含まれてある、天然を知らずして何事をも知ることはできない、天然は智識（ちしき）の「いろは」である、道徳の原理である、 政治の基礎である、天然を学ぶは道楽ではない、義務である、天然教育の欠乏は教育上最大の欠乏である。 http://www.mukyokai.net/ ------------------------------------------- [2]論説の本体：２01８年５月２６日更新 「今だけ金だけ自分だけ」、技術万能の強欲資本主義が社会を劣化させる。 ----------------------------------------- 強欲資本主義は、マイナス金利の禁じ手を使っても、その根底は沈降するのみ、日本指導層は理念喪失か、マネーを巡って迷走する。 翻って現代の日本です。経済成長至上主義、マネーが全ての指導層、東大の理念凋落にも心が痛みます、そして京大など日本の主流大学ですら、今ではアジアのリーダ格ではない。 私は10年程まえの2006年に、ＮＰＯ法人「もったいない学会」を創設、「地球は有限、資源は質が全て」と、無限経済成長は出来ない、脱浪費のもったいない社会を、とネットを多用して啓蒙しました。 しかし2016年６月から名誉会長に退きました。今後、更に自由な立場で見解を述べるつもりです。 http://oilpeak.exblog.jp/25814844/ ------------------------------------------------- 3つの大事な理念、キーワード；「食糧、エネルギー、そして軍事」 ------------------------------------------ 元来、人類には「3つの成長カーブ」しかない。下図はピークオイル論の元祖天才的な地球物理学者ハバート、 M.K.Hubbert (1903~1989) により、1976 WWF Conferenceに発表された図 「Exponential Growth as a Transient Phenomenon in Human History」 ●非再生的な資源、石油、石炭、鉄鋼など、●再生的なのは森林、自然エネルギー、水、●無限成長が可能なのは資本・利子、つまりマネー・資本主義の世界だけ、その基盤は科学技術の無限成長にある。だがそれは本当に可能なのか。  人類は自然の恵みで生きている、そしてその自然は地域、地方、国によって違うのである。 改めて日本人はどのような地勢、自然生態系に依存するかである。 私は「自然は有限、資源は質が全て」と当然のように思っている。だが日本の指導層はそうではないようだ。かくして日本は迷走する。 --------------------------------------- ●世界に蔓延する超格差社会 これが現代社会のグローバル課題、中間層が消滅している、民主主義の母体が無くなった、その結果が世界、そして日本の社会、国家の乱れと思われる。  ---------------------------------------- ●「 本当のエネルギー問題とは！」 日本工学アカデミー・「次世代へのメッセージ・フォーラム」、石井吉徳インタビュー動画、2012年8月14日、東京大学工学部4号館、資源開発工学科会議室にて収録、 https://youtu.be/uRE8xKR0vto ●「土の文明史」Ｄ.Ｒ.モントゴメリーの名著、究極的には人は土、土壌の衰退で滅びてきた。「ローマ帝国、マヤ文明、そして現代、米国、中国を衰退させる土の話」という副題は不気味、必読では。特にマネーが全ての日本のものつくり、ＧＤＰ至上、技術信仰の国では。 ---------------------------------------------- もう一つ重要なことがある、日本は地殻変動列島だ、屡々災害に見舞われる、 フクシマは未だに収束しない、原発過酷事故は「人災であった」、日本の科学技術には重大な欠陥があった、技術過信の傲慢な「安全神話」、そして今は「安心神話」、科学が機能しないのである。「市民の科学」がないと言うべきか、リスク感覚を欠く指導層に任せておけない、自分で考え自衛することである。 世界でも危険な変動列島に住むのである、人任せにしてはならない。   宇宙からも日本列島の基本的構造が見て取れる。プレート四つが会合する、世界でも珍しい地殻変動列島なのである、危険なのだ日本は、大地は動いている年数センチも、その自然系で何をしようとしているのか日本の指導層は、課題を順不同で列記する。 ----------------------------------------------- ・54基の原子力発電所を作り続けた。安全神話を国民に押しつけながら。 そして2011年3月11日、福島原発の世界史に例を見ない事故が。  ・原発再稼働に懸命な国家権力、又どこかで過酷事故が起こったら、日本は壊滅する。 ・フクシマ事故後、日本は電力供給は大丈夫だった。 ・リニア新幹線をフォッサマグナ、日本最大の断裂系地下をトンネル掘鑿、超伝導リニアを走らせようとする。これは危険、しかも不要だ。  未来への問題は3つに分類される。「食料、エネルギー、軍事」である。最後の軍事とは、戦争、そこで使われる大量の武器、軍事費、そして生命、自然破壊である。 「食料、エネルギー、そして軍事」 ----------------------------------------------- 1)食料 日本の自然で食糧を可能な限り自給する、地産地消である。 アメリカなどからGMO、遺伝子組み換え食品を輸入しない。 ●“人間の後には沙漠あり”：立体農業の薦め 『Tree Crops： A Permanent Agriculture』という本がある。アメリカ合衆国の農学者ジョン・ラッセル・スミス（John Russell Smith）が1929年に書い たものだ。この中で彼は、山間部や丘陵地帯などの傾斜地での鋤耕（じょこう）農業を鋭く批判する。 その著作は1933年『立体農業の研究』として翻訳出版された（恒星社発行）。翻訳者は賀川豊彦、その提案する立体農業を実践し、その体系化を試みた農 民の一人に久宗 壮がいる（私の義父）。久宗は1907年、岡山県久米町に生まれた、農業に従事しながら、1985年に没するまで立体農業に一生を捧げた。 http://oilpeak.exblog.jp/18788544/ ------------------------------------------------ ●先ず、遺伝子組み換え・GMOの脅威を理解すること。 「遺伝子組み換えのねじ曲げられた真実」－私たちはどのように騙されてきたのか? 2016 スティーブン・M・ドルーカー(著), 加藤好一(解), 守信人(訳) 著名な生物学者や学術団体が、遺伝子組み換え食品を世に出すためリスクを隠蔽し、真実をゆがめてきた。 モンサントの遺伝子組み換えトウモロコシで飼育されたマウス、日本では殆ど報道されないが、 http://www.afpbb.com/articles/-/2902178  フランスのNGO「遺伝子操作に関する独立情報研究機関」（CRIIGEN）が公表した、米アグリビジネス大手モンサント（Monsanto）製の遺伝子組み換え（GM）トウモロコシを餌として与えられ、がんを発生したマウス（撮影日不明）。(c)AFP/CRIIGEN ●市民バイオテクノロジー情報室代表 天笠啓祐 氏2013/07/02 公開講演会、 広がる遺伝子組み換え作物・身近に迫る環境と食物への影響 https://www.youtube.com/watch?v=M0aoIfBciZY ●「モンスター食品」が世界を食いつくす！ー遺伝子組み換えテクノロジーがもたらす悪夢、 船橋俊介 2013年3月イースト・プレス 最終章、「今こそ”洗脳支配”から目覚めるときだ」、スーパー雑草の出現－近年になって”大自然の反撃”が目立ってきた。 なんとモンサント社のベストセラー除草剤「ラウンドアップ」が効かない雑草が出現している。 ●モンサント社の除草剤、ラウンドアップ・GMOの毒性、その危険性とは 「Republished study: long-term toxicity of a Roundup herbicide and a Roundup tolerant genetically modified maize」Springer Open ScienceSéralini et al. Environmental Sciences Europe 2014,26:14 http://enveurope.springeropen.com/articles/10.1186/s12302-014-0014-5 日本はだが、GMOについて、真剣な議論がヨーロッパでは成されている。遺伝組み替えのトウモロコシ、除草剤ラウンドアップ、その耐性のラウンドアップレディの科学、健康被害について本気の議論がされている。 ●最新のネット情報ではモンサントはバイエルに買収されたそうだが、関係当局の承認が必要だともいう。バイエルはヨーロッパへのモンサントの製品を導入するのでなく、ブラジル、インド、アルゼンチン、中国などの巨大市場をバイエルの開発能利用して拡大するためとか。 http://hbol.jp/110674/5 ●「遺伝子組み換え食品の真実」GMO・お薦–アンディ リーズ (著), 白井 和宏 訳 2013/2 子どもたちに「遺伝子組み換え食品」を食べさせてはならない 訳者・白井和宏氏からのメッセージ、アマゾンより引用 残念なことに、遺伝子組み換え食品に不安を抱く人々でさえ、この問題の深刻さを知らない。すでに日本には大量の遺伝子組み換え食品が輸入されており、子どもたちは毎日、知らないうちに多量に食べている。ベトナム戦争の「枯れ葉剤」など、大量の化学物質や毒物を製造してきたモンサント社が今では米国政府だけでなく、国際機関や各国政府の中にまで深く侵入し、世界の食料生産を支配している。 マスコミは、スポンサーである巨大企業が政治や経済の中枢を支配してしまうと、どれほど深刻な問題であっても報道しなくなる、原発事故と同様の状況が、遺伝子組み換えでも起きている。 「遺伝子組み換え食品を摂取した人々の基礎データ、リスクに関する資料、人間による摂食試験の調査などは、何も存在しない。結局、遺伝子組み換え食品とは、野放しの人体実験なのである。遺伝子組み換え食品によって、アレルギー、がん、自己免疫疾患などの一般的な疾病が生じても実態を知ることさえできないのである。(本文より)」ビビアン・ハワード博士(リバプール大学、乳幼児毒性病理学部長) EUでは、遺伝子組み換え食品について消費者の反発が強く、規制と食品表示が徹底されている。一方米国では、表示の義務も規制もなく、消費者が遺伝子組み換え食品を食べても全くわからない。日本は米国の意向に沿って作物の承認と輸入を進めてきたため、食品表示や規制が甘く、いまや世界有数の遺伝子組み換え食品輸入大国になっている。消費者一人一人が遺伝子組み換え食品の実態を知り、行動を起こすことが求められている。 --------------------------------------------------------- ●マイクロプラスチック、新しい環境破壊因子 環境に存在する微小なプラスチック粒子、新しい海洋環境破壊の問題となっている。1mmよりも小さい、顕微鏡サイズのすべてのプラスチック粒子など、生物が食べたり、飲んだり、吸い込むなどして体内に吸収するなど、最近の海洋環境破壊である。プラスチックは腐らないので、永遠の環境破壊因子であると近年気付かれ、国際的に重大視されている。 ----------------------------------------------2）エネルギー ●特集ワイド:原発の呪縛・日本よ！＜この国はどこへ行こうとしているのか＞ ◇自然は有限、脱浪費を、 地球物理学者・石井吉徳さん ・毎日新聞 2012年08月24日 東京夕刊 http://localization.web.fc2.com/pdf_files/mainichi012.pdf 「資源は有限なのに、技術に過剰な自信を持っている日本人が特に、技術で何とかなると考える。原子力発電や核燃料サイクルは、その典型でしょう。技術至上主義は安全神話を生み出してきた、 「人は自然の恵みで生かされている」 「３・１１」を目の当たりにして、原発安全神話が「恐怖の仕組み」であったことを知った。「私たちは、技術では何ともならない領域、手をつけてはならない領域に足を踏み入れていることをはっきりと思い知らされました」と吐露する。「経済成長を信奉する人は、技術によって資源は無限となり、原子力発電も可能だと言う。それができないのだから、成長そのものを問い直す時なのです」 日本の経済成長のためには原子力発電が必要という主張がある。原発の呪縛より先に、私たちは成長という呪縛にとらわれていないか。 http://blog.goo.ne.jp/buidoinhat/e/56473e515a73dfe0641c2934e7bb21ce ----------------------------------- ●危険な日本の原発安全基準 安倍首相が「世界で最も厳しい」と豪語している、実は世界最低クラスだった！フィンランドの例と比較、有名なオンカロの傍、オロキルオト3号炉の現地調査、 http://saigaijyouhou.com/blog-entry-3302.html ------------------------------------ ●究極の視点、それは脱原発であり、核燃料サイクル政策の放棄 原発は何万年もの死の灰を人類に残す、自然界はそれを処理不能だ。核問題はここから考えるべき、特に日本は地殻変動列島、本来原発は作ってはいけなかった。これが地球物理学者としての理念であり信念である。 核燃料サイクルは当然やめる、もんじゅも六ヶ所村再処理施設なども全て廃止すべきと考える。 （下図、小出裕章さん）  ●もう一つ重要なことがある、それは「資源の質」である。 特にエネルギー資源については収支比、ＥＰＲ，ＥＲＯＩが大事、それぞれEnergy Profit Ratio、Energy Return on Investmentのことだが、日本では殆ど理解されない。そのためか専門家ですら、４０年前に石油の寿命は40年といわれたがまだある、大丈夫と誤解する。 http://localization.web.fc2.com/ 「自噴する資源」は石油だけ、２0世紀初頭の全盛期、EPRは１００もあったが、もう世界的に減退している。豊かな石油時代は終わった。そこでシェールオイル、ガスなどに期待するが、エネルギー収支比は低く減退も激しい。 日本ではメタンハイドレートが近海に膨大との幻想があるが、それは間違い、「資源の質」を考えないのである。 http://oilpeak.exblog.jp/20280892/ --------------------------------------------------------- ３）軍事、総合的な視点 ------------------------------------------------ ●欧州の天才的知性、ジャック・アタリからの「日本への警告」、10項目 １．中国からベトナムにかけての東アジア地域に、調和を重視した環境を作り出すこと。 ２．日本国内に共同体意識を呼び起こすこと。 ３．自由な独創性を育成すること。 ４．巨大な港湾や金融市場を整備すること。 ５．日本企業の収益性を大幅に改善すること。 ６．労働市場の柔軟性を促すこと。 ７．人口の高齢化を補うために移民を受け入れること。 ８．市民に対して新しい知識を公平に授けること。 ９．未来のテクノロジーを更に修得していくこと。 １０．地政学的思考を念入りに構築し、必要となる同盟関係を構築すること。 ------------------------------------------ ●愚者の質問 倉本聡・カムイミンタラ 2015冬 http://www.geocities.jp/tikyuu_1205/pdf_files/gusya.pdf ----------------------------------------- 石井 それで、ここが大事なんですが、私の主張のポイントは、たった一行で収まるんです。地球は「有限」、限りがある。資源はクオリティ、「質」が全て。これで全部なんです。 倉本 あー成程。 石井 こんな簡単なことが、みんな分からないんですね。東大で何十年話してもわかってもらえないんです。 倉本 あーあー。 石井 技術の進歩で何とでもなると思ってますから。ですから日本は、技術の進歩教！ 倉本 シンポキョー？ 林原 進歩を崇め奉る？ 倉本 あ！進歩教ね！（笑） 石井 技術進歩教。!! 倉本 成程！（笑） ●単行本：「愚者が訊く、その２」･倉本聡、林原博光、双葉社2018年2月発行 北海道・富良野の豊かな自然の中で環境教育活動を行なっている脚 --------------------------------------------------------------------------------------- ●４つの大河文明、アジアの縄文文明 安田喜憲：環境考古学 太古の花粉研究で西欧文明、アジアモンスーン地帯の気候の違いを研究した、安田さんの地勢的・大局観。 ヨーロッパは冬に降雨、それで小麦、大麦は育つ。羊、ヤギの肉食だ。 対して東アジア、日本などは梅雨、夏に雨が多い。弥生時代は米を育て、漁がタンパク源である。それ以前の縄文期、それは1万年もの長きに亘ったことが解ってきた。 太古のメソポタミア文明よりも長かった、人は何を食べたかである。木の実、栗など山林の幸、そして魚だった。 文明史とは食べ物のことである、それが違った根本において。アジアモンスーンが縄文時代、文明を培養したのだった。最近、古代史観が、大きく変わったようである。 http://oilpeak.exblog.jp/23029836/  [3]まとめ、そして結論 「土の文明史」Ｄ.Ｒ.モントゴメリーの名著は究極的な「人類の未来」を論じている。 先に文明の三つのキーワードとは「食糧、エネルギー、そして軍事」と述べたが、最後は食糧である、あとの2つはそれに至る過程にすぎない。軍事とは食えないから争うのであり、食糧を作るにもエネルギーが必要である。エネルギーがなければ戦も出来ない。 人は飢えると争う、人肉を食べるに至るのだ。それは第二次大戦でもあったこと、過去にはイースター島では、部族の争いで負けると食べられ、人肉の味すら悪口の種となったという。 ●「縮小ニッポンの衝撃」 ＮＨＫ2016年9月25日報道、日本の人口減の意味すること ２０１６年、１００年近い国勢調査の歴史上初めて減少に転じた日本の人口、９４万７千人減、北海道が最大の12万人減とか。一極集中が進む東京でさえ、オリンピックが開催される２０２０年には減少に転じる、と予測されている。 基本的な思想、理念の改革が必要、成長神話どころでない。 http://www6.nhk.or.jp/special/detail/index.html?aid=20160925 ●「日本病」 長期衰退のダイナミクス 金子勝、児玉達彦 ●[Every Nation for Itself] Winners and Losers in a G-Zero world Ian Bremmer ●「エントロピーの法則」ー21世紀文明観の基礎ー[Entropy-A New World View] by Jeremy Rifkin,1980、地球物理学者・竹内均訳は必読である。 特に竹内先生の「まえがき」は素晴らしい、現代物理学が絶対的真理として認めるのはこの法則だけ、地球は物理的に有限である、人間はその限界を超えられない。エントロピーの真理を無視する文明は滅亡する。原子力はエントロピーを無視するところから始まった、エネルギー幻想である、世界的な地震火山列島において原発推進するのは、自然の大原理を理解しないからである。 以上「まとめる」、 食が有限地球の最終課題、格好良く使われる「グローバリゼーション」の終着点は「土の文明史」の最終章、それは 「文明の寿命」－大地に問いかけてみよ、教えてくれるだろう－「ヨブ記」12・8聖書。 それでは不親切、そこで「終わりの言」、いまの世界中のマネー緩和政策によって、超格差社会が作られている。 富裕層トップ１％は下位９９％の犠牲の上に、中間層は凋落し民主主義は崩壊、そして世界で蔓延する紛争、テロなど。 これは永続はしない、文明の歴史がそう教える。 そこでご参考、「学ぶべきものは天然である」：自然と人間、内村鑑三の思想、哲学、これが結論、あとは自明であろう。 ---------------------------------------------------- ----------------------------------------------------- #
by tikyuu_2006
| 2017-03-06 21:53
| 新しい文明の構想
激動の2017年、日本にとって重要な節目の時となりそうです。 私は名誉会長として、ネット利用したＴＷ，ＦＢ，Ｂｌｏｇを発信するつもり、そのこころは「嫌われる勇気」、Ａ．アドラー哲学を念頭に、空気に支配されない活動を心がけるつもりです。 「もったいない学会」は、 1月：サロン：1月13日（金）午後15:30～17:00：東京大学本郷キャンパス山上会館２０１・２０２会議室 http://www.sanjo.nc.u-tokyo.ac.jp/sanjo/contact/ 講演１：「植物の反応をみるー基礎研究から先端的農業や地球観測への応用」、大政 謙次（もったいない学会評議員、東京大学名誉教授） 講演２：「遺伝子組換えとゲノム編集」、住本 勉（もったいない学会会員） 終了後、懇親会を予定 -------------------------------------------------------------------------------- 2月のシンポジウムは関西にて開催の予定です、 http://mottainaisociety.org/ 私は特別講演、持論の「地球は有限、資源は質が全て」。最初の招待講演は元滋賀県知事の嘉田さん：「琵琶湖は避難できない！」と脱原発の主張。 このシンポは縮小社会研究会と共催、 基調講演１）は「もったいない学会会長」の大久保泰邦、宇宙システム開発利用推進機構技術参与、２）は松久寛、縮小社会研究会代表、京大名誉教授。 シンポのタイトルは「もったいないの理念に基づいた変わりゆく未来社会の創造に向けて」 ―根本理念と実践活動に焦点をあてて― ＜主催＞ＮＰＯ法人 もったいない学会 & 一般社、人 縮小社会研究会、＜協賛＞ＮＰＯ法人 コミュニティアーキテクトネットワーク（環人ネット） 日時 平成２９年２月１１日（土）10:00～17:30 場所：京都大学文学部新棟第３講義室、京都市左京区吉田本町 10:15～10:45 招待講演：「琵琶湖は避難できない！－関西の原発事情と未来可能社会－」：嘉田由紀子 もったいない学会評議員、元滋賀県知事 びわこ成蹊スポーツ大学学長 10:45～11:15 特別講演：「地球は有限、資源は質が全て」－G-Zero化する世界、日本はどう生きるか－：石井吉徳 もったいない学会名誉会長 東京大学名誉教授 11:15～11:45 基調講演(1)：「再生可能エネルギーの将来」：大久保泰邦 もったいない学会会長 宇宙システム開発利用推進機構技術参与 13:00～13:30 基調講演(2)：「なぜ成長がダメで、縮小が必要か」、松久 寛 縮小社会研究会代表 もったいない学会会員 京都大学名誉教授 13:30～14:00 「再生可能エネルギーを巡る課題と京都府南丹市における取組」 芦田 讓 もったいない学会理事 IET 研究会理事長 京都大学名誉教 14:00～14:30 「しがエネルギービジョン～新しいエネルギー社会の実現に向けて」 中嶋洋一 滋賀県県民生活部エネルギー政策課課長補佐 14:30～15:00 「風力発電はどこまで伸ばせるか？」 林 農 もったいない学会理事 鳥取大学名誉教授 名古屋産業科学研究所上席研究員 15:15～15:45 「地産地消型自然エネルギー社会の構築に向けた現在の課題とその対策」 三石博行 縮小社会研究会会員 (株)メディエコ研究開発CEO 15:45～16:15 「新電力を含めた社会システム」：尾崎雄三 縮小社会研究会会員 元弁理士 16:15～16:45 「アフリカにおける勿体無い実践成功例」 松井三郎 （公益）日本国際民間協力会理事 京都大学名誉教授 16:45～17:30 総括討論 懇親会：場所 京都大学文学部新棟第一講義室 18:00:～19:30 -------------------------------------------------------------------------------- 今年も皆さんと共に考え、活動したいたいものです。文明の変革期、迷走する日本です、2017年の指針となれば幸いです。 以上 ----------------------------------------------------------------------------------- #
by tikyuu_2006
| 2016-12-30 19:46
| これからの日本
ロサンゼルス・タイムス記事、2006年石油ピークの頃
拙著とは「石油最終争奪戦」2006年日刊工業新聞、そして本記事の英文タイトル[The Last Battle for Oil]は本記事の為に、ロサンゼルスタイムスが付けてくれたもの。 GLOBAL CAPITAL Japan runs obstacle course in search of energy security Geopolitics hinder the import-dependent nation. Its nuclear power program treads lightly after North Korea's test. By Bruce Wallace, Times Staff Writer: November 4, 2006 TOKYO ? One by one, the foreign mega-projects that were supposed to guarantee Japan's long-term energy supplies are hitting the skids. Japan's energy future is being squeezed in Iran, where the diplomatic struggle to contain Tehran's nuclear ambitions has pushed Tokyo out of a coveted oil deal. And it is being jeopardized on Russia's Sakhalin Island, where projects that were supposed to herald a new generation of natural gas supplies are snagged amid Moscow's tough bargaining for a bigger stake in the profits. Add predicted cuts in liquid natural gas imports from Indonesia ? whose contracts are up for renewal ? and this oil- and gas-guzzling country finds itself in a terrific struggle to expand its overseas energy sources. "We know we rely on oil too much," said Hideki Tanaka of the Petroleum Assn. of Japan, which represents oil refining and marketing companies. "That's why in order to secure a constant supply, we make diplomatic efforts to keep good relationships with oil-producing countries." But the vagaries of oil diplomacy are proving problematic for Tokyo, especially in a world on heightened alert against the spread of nuclear weapons. Anxious nuclear diplomacy around Iran and North Korea is hindering Japan's ambitious plan to diversify its energy sources. The strategy took a big hit last month, when Japan's deal with Iran to lead development of the rich Azedegan oil field was done in by the Bush administration's campaign to isolate Tehran, which Washington accuses of trying to develop nuclear weapons. Japan's state-controlled Inpex Holdings Inc. owned 75% of the Azedegan project but had consistently pushed back the launch because of the tense political environment. Increasingly impatient and with competitors such as China eager to pick up any slack, Tehran and Inpex finally agreed to slash the Japanese company's stake to just 10%. Japan is the world's second-largest energy consumer, though its use is less than a quarter of that of the U.S. The country imports nearly all its oil and gas, with oil meeting about half of total energy demand. More than half of its imported oil comes from Saudi Arabia and the United Arab Emirates. Japan's energy vulnerability also came into play last month in reaction to North Korea's underground nuclear arms test. In the wake of that watershed event, senior Japanese politicians have raised the specter of a nuclear arms race in Northeast Asia with murmurs that their nation should reconsider its policy against possessing, stationing or developing atomic weapons. Prime Minister Shinzo Abe has tried to quash that debate, in part, advisors say, because of Tokyo's sensitive relations with the International Atomic Energy Agency. The agency, which promotes and supervises civilian nuclear power while monitoring possible weapons proliferation, allows Japan to reprocess fuel from its civilian nuclear reactors under strict supervision, guarding against the diversion of spent fuel to a bomb-making program. Abe worries that speculation about a Japanese bomb, no matter how idle, might raise hackles at the atomic energy agency. The agency has pledged greater vigilance against proliferation. In mid-October, the agency's director-general, Mohamed ElBaradei, warned about unnamed countries "hedging their bets to have [nuclear weapons' technology] know-how in case they need to develop their own deterrence." Abe's advisors say Japan can't put its civilian nuclear program in jeopardy. Japan is the world's third-largest nuclear energy producer, after the United States and France, and wants to increase the percentage of domestically generated power it gets from those plants from one-third to 40%. "Nuclear is one of the most promising prospects for Japan's energy needs," said Tsutomu Toichi, managing director of the Institute of Energy Economics, Japan. "Now is not a good time for influential politicians to be talking about security options, even if it is a very minority view." Alarmed by high oil prices and its dependence on fossil fuels, Japan released a national energy strategy in May that called for, among other things, strengthening diplomacy to help secure foreign supplies. It also encouraged Japanese companies to invest more aggressively in the exploration and development of overseas oil and gas. Japanese companies currently have ownership stakes in projects that produce about 15% of the imported crude. Tokyo wants to see it jump to 40% by 2030. That's the model that trading companies such as Mitsubishi and Mitsui & Co. were following when they took on 45% of Russia's Sakhalin 2 project, which was expected to begin shipping natural gas to nearby Japan by 2010. But in September, Moscow balked, announcing plans to re-structure the deal with its foreign partners and threatening criminal charges against the companies for alleged environmental infractions. Moscow's irritation stems from massive cost overruns by lead developer Royal Dutch Shell. That could delay the flow of revenue to Russian coffers, which won't begin until foreign investors recover their costs. Japanese officials say they expect a new revenue-sharing deal to be struck but remain uneasy about the fate of the project. The frustration only increased last month, when Exxon Mobil Corp., which has rights to market natural gas from Sakhalin 1, said it had reached a preliminary agreement to sell the gas from that other mega-project to China instead of Japan. Casting for alternative sources led Tokyo to give $20 million to Iraqi Oil Minister Hussein Shahristani on his recent visit to Tokyo, aimed at shoring up production in Iraq's battered southern fields. A joint statement declared that "Iraq is an irreplaceable partner for Japan in terms of stable energy supply." Analysts are divided on the seriousness of the risks these recent setbacks pose to Japan's long-term energy security. Optimists point out that Japan is an aging country with a shrinking population and advanced conservation technologies, all of which should combine to diminish long-term demand. They also note that Japan, unlike most countries, is increasing its investment in alternative energy, contending that the fossil fuel setbacks are only temporary. "It's a seller's market, with producers taking a very aggressive attitude," said Toichi, referring to the problems at Sakhalin 2. "So you see Russia seeking to revise terms. But if both sides do not agree, then both sides will be losers. So I'm not pessimistic in the long term." But those who are point to Japan's lingering inability to find alternatives to its dependency on Middle East oil. "Japanese bureaucrats don't think of risk," said Yoshinori Ishii, author of "The Last Battle for Oil," a well-received book that warns that the world is running out of the stuff. "Oil reserves have passed their peak, but many in Japan still say there is enough. It is a lie." -------------------------------------------------------------------------------- bruce.wallace@latimes.com Naoko Nishiwaki contributed to this report. (inserted by FC2 system Powered by FC2ホームページ) -------------------------------------------------------------------------------- ------------------------------------------------------------------------ #
by tikyuu_2006
| 2016-08-03 08:40
| エネルギー、環境
日本列島、日本の自然を本気で理解する
科学技術の進歩に期待するという学者が多いが、「科学と文明」をしらな過ぎる。 ・世界の地震分布図、我が国は、地震、火山活動が活発な環太平洋変動帯に位置し、世界の国全体の0.25%という国土面積と比較して、地震発生回数や活火山の分布数の割合は極めて高いものとなっている。  http://www.ktr.mlit.go.jp/bousai/bousai00000001.html 日本人が「脱原発を考える」ということ 世界有数の地震大国日本になぜ54基もの原発が建設され、多くの国民が原子力推進を肯定してきたのか。電力料金を原資とする 巨大なマネーと日本独自の広告代理店システムが実現した「安全神話」と「豊かな生活」の刷り込み。40年余にわたる国民的洗脳の実態 ----------------------------------------------------------------------------------- 「21世紀の歴史―未来の人類から見た世界」ジャック・アタリ, 訳林 昌宏 ヨーロッパ最高の知性が、21世紀政治・経済の見通しを大胆に予測した、“未来の歴史書”。欧州で大ベストセラー! フランスの国家戦略に影響を与えた書。 内容（「BOOK」データベースより） 2050年、そして2100年、世界の“中心都市”はどこか?国家、資本主義、宗教、民主主義は、どうなっているのか? 「ヨーロッパ復興開発銀行」初代総裁にして経済学者・思想家・作家であり、“ヨーロッパ最高の知性”と称されるジャック・アタリ。これまでも、ソ連崩壊、 金融バブル、新たなテロの脅威、インターネットによる世界変化を予測し、見事に的中させてきた。本書は、アタリが、長年の政界・経済界での実績、研究と思 索の集大成として「21世紀の歴史」を大胆に見通し、ヨーロッパで大ベストセラーとなったものである。サルコジ仏大統領は、本書に感銘を受け、“21世紀 フランス”変革のための仏大統領諮問委員会「アタリ政策委員会」を設置した。 ----------------------------------------------------------------------------- 欧州の天才的知性、ジャック・アタリからの「日本への警告」、10項目 １．中国からベトナムにかけての東アジア地域に、調和を重視した環境を作り出すこと。 ２．日本国内に共同体意識を呼び起こすこと。 ３．自由な独創性を育成すること。 ４．巨大な港湾や金融市場を整備すること。 ５．日本企業の収益性を大幅に改善すること。 ６．労働市場の柔軟性を促すこと。 ７．人口の高齢化を補うために移民を受け入れること。 ８．市民に対して新しい知識を公平に授けること。 ９．未来のテクノロジーを更に修得していくこと。 １０．地政学的思考を念入りに構築し、必要となる同盟関係を構築すること。 「21世紀の歴史」、日本語版序文にかえて、「21世紀、はたして日本は生き残れるか？」ジャック・アタリ そこで私の思いです、 ヨーロッパを中心に何千年の文明史から、日本列島に住む日本人が何を参考にするか、彼の国々と「21世紀の未来」、どう戦略的に強かに付き合うか。言いた いこと、日本にこのような深遠な史観があるか、無い。改めて「ゼロ」から考えるべき「日本の史観」を、マネーが全て、迷走する今の日本に未来はあるのか、 フクシマは5年で忘却の彼方へ、原発再稼働に懸命なリーダ、「聞く力」を欠くからでは。声高には言うが「ディベート」ができない日本。如何ですか？ ----------------------------------------------------------- ・「資本主義以後の世界－日本は文明の転換を主導できるか」中谷巌著、徳間書店2012年、 「BOOK」データベースより）崩壊に向かう世界経済、500年に一度の大変動に我々は何をなすべきか?ユーロ危機、財政破綻、貧困の蔓延、原発事故…「西洋からアジアへ」。迫り来る大転換に向けて日本の進むべき道を示す。 著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)中谷/巌、三菱UFJリサーチ&コンサルティング(株)理事長。一般社団法人「不識庵」理事長。「不識塾」塾長。一橋大学名誉教授。多摩大学名誉学長。42 年1月22日大阪生まれ。65年一橋大学経済学部卒。日産自動車に勤務後、ハーバード大学に留学。73年、ハーバード大学経済学博士(Ph.D)。その 後、同大学研究員、大阪大学教授、一橋大学教授、多摩大学学長を歴任。細川内閣の「経済改革研究会」委員、小渕内閣の「経済戦略会議」議長代理を歴任 ------------------------------------------------------------- -------------------------------------------------------------- #
by tikyuu_2006
| 2016-08-01 11:13
| 新しい文明の構想
英国EU離脱、国民投票を有限地球史観から考える
EU離脱の投票結果は、まさに僅差であった、市民の意思は揺れ動いた、国民には様々な迷いがあったのであろう。 色々な解説、コメントが世界、そして日本に流れた、それは今も続く。 だが殆ど経済的側面からである。 曰く為替の変動、株価下落などに関心が集まる。だが私は自然科学者として、かなり違った角度から見ている。 「食料、エネルギー、軍事」の文明的視点である。 何故に多くの人が、このように迷い、自信がないのか。当の英国の離別派のリーダですら、選挙後の発言がぶれ、批判されている。市民も「あれで良かったのか」と後悔する、そして再投票をとの声を上げ、その数は300万人を超えるとか。 このような世論、迷いにたいして、ご参考に、私の文明的視点を述べてみよう。それは地球物理学者としての、一史観と言って良いが基本的にそれは「有限地球論から、無限の経済成長はあり得ない」というものである。 世界に蔓延する、マネーばらまき経済政策は一部裕福層のみを利する仕組み、上位１％が富の殆どを占有し、格差下位９９％は損をする。 いわゆるトリクルダウンは機能しないが、これは古来、金持ちはより儲けようとする、ベニスの商人の逸話にもある、強欲資本主義の「性」というべきか。 ノーベル経済学賞を貰ったジョセフ・E・スティグリッツは、近著「The Price of Inequality--How Today's Divided Society Endangers our Future] 2012で詳細に論じている。 いま超格差社会が世界を席巻する、利権、権力構造は政産官学のエリート層によって作られている。利権権力者が回転ドアのように権力を移り歩くが、その原動 力はマネー、もうそれは経済学で論じられない、強欲資本主義そのものの「性」だと言うのである。 まさにそうと思うしかない、超格差社会が市民、普通の国民を不幸にし、中間層は凋落し格差下位であえいでいる、特に若者が呻吟する。 かくして世に、不公平、不満、不安が蔓延するが、それは世界的な傾向、英国も例外ではないということ、。この仕組みが、一見素晴らしくみえる、喧伝される グローバリゼーションだが、その実、国際的な大企業専横の結果にすぎない。古来から中間層が民主主義を支え、培養してきた。いまそれが衰退していると考え る。これが私が繰り返し述べている、有限地球観、文明史観である。 「成長の限界」という本がある、1972年、上梓されたが、世界の識者、とくに経済学者から阻害、無視されてきた。私はむしろ当然な理念、思想と思ってきた。「沈黙の春」のと共に大学、社会で啓蒙してきた。  この社会が無視してきた思想、理念が顕在化、今回の英国のEU離脱騒動に至ったと私には思われてならない。何故なら、人間は自然の仕組みから逃れられない、自然の恵みで生きるしかない、からである。 世界的な文明崩壊、基本構造の変動、それらは革命的に起こりつつあるようだ。昔は革命として顕在化した、バリの市民革命もそうだった。第一次、第二次世界大戦も文明的な軌道修正の過程であったのではなかろうか。 今の世界的な不安定、局地的紛争などは、もう小規模な戦争と言うべきだ。各地の紛争、テロなどは、社会の根底に潜む不公平、非条理が顕在していると考えられる。 世界各地で暴発するが激動、異変、その底辺には「食料、エネルギー、軍事」の問題があると考えるが、如何であろうか。 以上 石井吉徳 平成28年7月25日 ------------------------------------------------------------------- --------------------------------------------------------------------- #
by tikyuu_2006
| 2016-07-25 14:33
| 新しい文明の構想
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