石油文明は終わる、自然と共存する分散型社会の構想

モノつくりすら変わりつつある
ドイツ発、考える工場　シーメンス・ダイムラーなど連合 　日経2014/4/15
　シーメンスやダイムラー、ボッシュなど、ドイツを代表する企業が連合し、ものづくりを根底から変えようとしている。劇的な生産性向上と省エネルギーを実現し、猛追する新興国を引き離して、生産拠点としての強さを固める――。ものづくり大国ドイツが威信をかける「第４の産業革命」は、11兆円超の経済効果も期待される。
ラインに車体が流れ、ロボットが加工する。見た目はどの自動車工場にもある組み立てライン。だが、ものづくりの発想が全く違う。車体とロボットが「会話」しながら組み立てていくのだ。　仕組みはこうだ。車体にはＩＣタグが埋め込まれ、型式や必要部品、組み立て手順などの情報が記録してある。車体はロボットに近づくと「５枚のドアが必要です」などと作業を指示。ロボットは指示を聞いて動く。

　従来の工場は人がロボットに作業手順を覚え込ませる。ロボットはその通り動くだけなので、手違いでラインに違う車体が流れてきた場合、作業ミスを起こす可能性がある。だが、ロボットと車体に「会話」があればその心配は無用だ。データを突き合わせ、間違いなく作業できるからだ。
　品質と低コストの両立には大量生産が必要というのが従来の常識。だが、このシステムが実用化されれば多品種少量の製品を量産品並みのコストでつくる道が開ける。

「社会イノベーション」としての「日本のプランＢ」　
(07-9作成,その後逐次改訂、2012年7月26日）もったいない学会会長、東京大学名誉教授　石井吉徳

地球は有限、資源は質が全て、石油ピークは食料ピーク、そして文明ピーク
１）脱石油、脱原発の社会、自然エネルギーもＥＰＲで評価、リアリズム重視
２）有限地球観、自然共存の地方分散、世界6位の海岸線、山岳７５％、立体農業
３）脱欧入亜、脱グローバリズム、ＧＤＰからＧＰＩ，マネー資本主義の終焉
４）低エネルギー社会、少子化ほど有利、年長者も働ける社会の構築
５）石油ピークは流体燃料危機、脱車社会、鉄路、公共運輸の重視、自転車利用
６）先ず減量、Reduce(減量）Reuse(再利用）Recycle（リサイクル）、最初のR
７）効率優先の見直し、集中から地域分散、自然と共存、地産地消で60倍の雇用
８）GDP成長より心豊かに、もったいないほどほどに、人の絆を重ずる社会の構築

EPR:　Energy Profit Ratio、エネルギー収支比　(EROI:Energy Return On Energy Investedと同義)　
立体農業:300万haの耕地だが、山林500万ha、原野300万ha利用、1億4000万人が生存可 (賀川豊彦による）
流体燃料危機：車、航空機、船舶など、運輸システム崩壊
Recycle (リサイクル)：エネルギーが必要、都市鉱山
GPI:Genuine Progress Indicator、真の進歩指標

「日本のプランB」、その趣旨とは、
「地球は有限、自然にも限りがある」
これを理解するのが現代人にとって至難のようである。持続的「発展」と「指数関数」的成長を当然視する現代の工業化社会は際限なく地球からエネルギー・資源を収奪することとなる。その結果、増大するである廃棄物、ゴミなどは自然を地球規模で破壊する。気体のゴミが二酸化炭素であり、地球温暖化の元凶とされる。この意味で地球温暖化も現代社会の「浪費の結果」の一つ、その根本対策は「脱浪費」しかない。
この浪費を支える石油需要に供給が追いつかなった、それを「石油ピーク」と呼ぶ、それはもう来ているかもしれない。脱石油文明は原理的に20世紀の象徴、膨張の逆を行くしかない。この脱浪費には先ず無駄をしないことである。いうまでもなく無駄とは要らないということ、脱浪費は生活水準の低下を意味しない。欧米、特にアメリカ型の大陸で育った浪費型の文明を追従するのはもう止めにしたい、これはグローバリズムに振り回されないという意味でもある。
日本のエネルギー消費は1970年頃は、今の半分程度でしかなかった。人口も今より少なくほぼ一億人、食料自給率も６０％以上あった。そして心は豊であった、のではなかろうか。これを目標とすることは如何であろうか。少子化は悪いことではない、石油ピークを機に人口減を日本生存のむしろチャンスと考えたいものである。
石油ピークは車、船、航空機などの運輸システムを直撃する。石油が常温で流体だからだが、それも石炭液化、水素などと思わないこと。先ず車社会を徹底して見直す、幸い欧米に比してまだまだ残る「日本の鉄路」を再認識したいものである。つまり公共運輸機関を整え都市の構造を再構築すれば、地方の活性化、分散社会に通じよう。つまり地方分散を日本の新しい発展の契機とするのである。
食料生産も本来、地産地消が望ましい。そして自然エネルギーの活用もエネルギー密度は低いことを理解して、地方分散型を計ることである。そのような知恵、技術を育てること、従来の規格大量生産、効率至上主義からの脱却する技術が重要なのであろう。その判断基準をエネルギー収支比、EPR（Energy Profit Ratio)で考えるのである。

「石油ピークは農業ピーク、そして文明ピーク」
現代の石油漬け農業から地産地消型を推進する、流行のリサイクルも考え直す必要がある、真の循環社会とは３R（Reduce, Reuse, Recycle）の最初のReduceが大事だからである。
このような全般的な文明、社会改革は新しい雇用を生む筈で、人を大切にする思想を育むものと期待される。そしてこのような日本発の理念が国際的な尊敬をもたらし、日本の存在感は高まろう。アジアの国々との共存にも大きく貢献することであろう。
この理念、思想が「もったいない」であり、そのための具体的な価値判断が「未来へのキーワード、ＥＰＲ」である。

21世紀、日本主導の未来構想
戦略のない日本はどうなるのか。燃料高騰に始まり、食料、生活物資が次々と値上がりするが、過剰な投機資金のためなどと説明されるが、「有限地球での石油ピーク」が原点にある。温暖化の危機も石油ピークと表裏にある。脱石油文明は「脱浪費」、「もったいない」、冷徹な科学合理的な「日本のプランＢ」を考えたい。
しかしここで当然のことを述べておく。それは「地球は有限、自然にも限りがある」ということ、当然無限の成長はできない。マネーはいわば「虚の世界」、対して人類が依って立つ「自然の恵み」は「実の世界」である。アメリカのサブプライム問題は、金融工学という「虚の世界創出」のまやかしの崩壊である。
中国もエネルギー資源の制約からいずれ逃れられまい。地球は有限、いずれもう石油ピークが来ているからだ。その文明転換期、中国石炭にも翳りが見え格差社会の歪も大きい。第三のメディア、ネット時代その不満は押さえきれまい。

つまり人類は「実の世界」の有限性に世界的に当面しつつある。これは無限成長、幾何級数的成長の本質的な矛盾である。「3・11後、日本のプランＢ」とはそのような原理的な視点に立つ。アメリカ型の浪費からの離脱、日本の新しい文明を構想することである。
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