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温暖化より怖い「エネルギー・食料不足」:低エネルギー・もったいない社会を

地球温暖化対策が「脱炭素」に偏りすぎ、論理的な対策が立たないようである。 IPCCのいう温暖化、過去100年間、は事実だが、その原因のかなりの部分は自然現象であると、最近ようやく、一部の科学者が非難をおそれず語りだした。

本来、温暖化対策は低エネルギー社会を目指すべき、脱浪費社会、もったいないと思う社会を目指すべきなのである。そうすれば二酸化炭素排出量も自動的に減り、自然と共存する未来社会の展望も開けよう。
それを温暖化産業を、環境技術で経済成長をなどと考えるから、おかしくなるのである。 マネーがすべての社会を、さらに助長しようとするからか。最近のウナギ、牛肉の産地偽装、老舗吉兆の反社会性など、日本がおかしいが、それもマネーの成長、売り上げの伸びを無理強いするからではないか。マネーは心を蝕むようである。

すでに十分に巨大な経済規模である。それを年率%で成長し続けることなど有限地球ではあり得ないことである。こんなことは、少し冷静に自分で考えればわかる筈である。温暖化、食料、原油高騰、投機資金が石油に、資源の高騰、テロの頻発など、問題山積だが、これらは基本的に同じルーツにある。それが石油ピーク、地球は有限、自然にも限りがあるからである。 そして資源、自然の恵みとは「質がすべて」、と理解すると、現代の「人類問題」のすべてが見えてくる。
日本では理科教育が足りないと学識経験者、リーダ達はいうが、本当に欠落しているのは、「このようなこと」なのでは。

環境ですら経済成長、商売に利用しようとする。 穀物、食べ物をバイオ燃料として車に食べさせるなどは、もったいない、罰が当たるのでは。 最近、行き過ぎたIPCCの警告を科学的に見直す動きがある。下図はアラスカ大学、赤祖父さんによる、化石燃料と温度変化(世界平均と北極圏)、じっくりご覧になると矛盾がお分かりになる。
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by tikyuu_2006 | 2008-08-24 07:47 | これからの日本

CO2の地下貯留より、「低エネルギー社会」を目指すべき

日経新聞8月19日の一面トップに、「CO2国内で地下貯留」、 電力など29社、官民で帝国石油の福島沖天然ガス田で大規模実験とある。 実用化まで主に国費、総額500億円だそうである。 だが、これは科学的に本当に正しいのか、むしろエネルギー消費を増やし、二酸化炭素を増大させるのでは?

温暖化の主原因は自然現象、という見解が広がる中、CO2の地下貯留は無駄なエネルギー消費を増やす、当然結果としてCO2はむしろ増大すると考えられる。 「高く乏しい石油時代」、このような非合理性は許されるのか、まして石炭すら今は輸入する国、日本である。

「低炭素社会」を、というからこのような誤解を生む「低エネルギー社会」を目標とすれば脱石油、温暖化へ、最も合理的な戦略が生まれると思うが、今の日本そのような科学合理性は、もう存立出来ないのだろうか 地球温暖化より怖いのが「エネルギー・食料の不足」である。莫大な税を投入するCCSが、もう一つの無駄な公共事業とならないよう願っている。
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by tikyuu_2006 | 2008-08-19 12:01 | エネルギー、環境

北京オリンピック: 開会式は偽り

「56民族の子」ほとんど漢民族、開会式「偽り」の声
8月15日20時55分配信 読売新聞オンライン: 北京オリンピックでまた「偽り、やらせ」が。
ここでの教訓、漢民族支配の中国とはこのような国、と思って付き合えばよいということ、そして世界とも。欧米追従の日本は世間知らず、人が良すぎるのでは。

 【北京=結城和香子】北京五輪開会式のアトラクションで、それぞれの民族衣装を着た「中国の56民族からの56人の子供たち」は、大半が漢民族だったことが明らかになった。 北京五輪組織委員会が15日記者会見で認めた。
 欧米の報道によれば、反漢民族感情の強いチベット族の衣装を着た子供も、漢民族だったとされている。組織委の王偉執行副会長は、「中国では演技者が異なる民族の服を着るのは良くあること」と説明。なぜ、資料などで「56民族の子供」と紹介したのかと問われると、「細か過ぎる指摘だ。各民族の象徴だということだ」と語った。

 開会式では、歌を歌った少女の歌声が別人のものだったことが判明。巨人の足跡を模した花火の映像の一部が、事前に作られたものだったことも明らかになっており、海外メディアからは「開会式は偽り」との声が上がっている。

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by tikyuu_2006 | 2008-08-17 09:37 | 新しい文明の構想

ゴア元副大統領と「原発利権」: 週刊朝日(8月15日)

最近、週刊朝日(2008年8月15日)が興味ある記事、5ページ、を掲載した。題は、
”ゴア元副大統領と「原発利権」”。 そして大見出しは”地球温暖化問題、CO2削減は原発推進の口実なのか” である。

記事の太字の解説には、
「地球環境保護という誰にも批判できない絶対正義のウラで一部の企業と人たちが莫大な利益を得ようとしている。地球温暖化防止がいつの間にか「原発推進」にすり替わった。国際エネルギー機関の試算によると、CO2削減の目標達成のためには年間32基もの原発新設が必要だという。この儲けはいったい誰が分け合うのか」 とある。

そして小見出しをそのまま列記すると「反対から容認に変わったゴア氏」、「原発の売り上げは5倍に膨らむ」、「投資指摘するとGE株を全て売却」 となる。
最後は、「・・・本誌は米テネシー州ナッシュビルにあるゴア氏の事務所に取材を申し入れた。だが再三延長したにもかかわらず、結局、回答はなかった。ゴア氏は自らの”不都合な真実”について、雄弁に語る日は来るのか。(本誌・金子哲士、柳沢大樹)」 と結んであった。
以上ご参考まで。
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by tikyuu_2006 | 2008-08-13 21:05 | これからの日本

「The Last Oil Shock」 (日本訳、地球最後のオイルショック): 読売新聞書評

「地球最後のオイルショック」、David Strahan著の読売新聞書評(08年7月27日朝刊)である。原著名は「The Last Oil Shock 2007」、以前、原文で読んだが良い本であった。 

読売新聞の書評---------------------------------------
脱石油の道筋模索 地球環境の未来に対していかなるビジョンが示されるのか。鳴り物入りで開催された洞爺湖サミットだったが、2050年までにCO2排出量を50%削減 するというあまりに遠大な目標を確認するだけで終わった。 片やCO2の元凶、原油の価格上昇が止まらない。投機的資金の流入が原因とメディアは解説するがこれは単なるマネーゲームの結果ではない。根本の原因は石油の供給需要バランスが劇的に変化しているからだ。皆が、原油の消費量が埋蔵量の半分を超える点、すなわちピークオイルがいつ到来するのかに怯(おび)えている。

産油国は埋蔵推定をひた隠すが、様々なデータはその時が刻一刻近づいていることを示す。本書の記述は常に実証的だ。油田発見数の減少。産油国の新規生産投資の後退。米国では1970年以降、産出量が減少の一途だ。既にピークアウトを迎えている国。米国、クウェート、イラン、インドネシア、ロシアなど60か国以上。一方、新興国は必死に石油を求める。これこそが真の、そして最後のオイルショックである。

では石油の後は何か。風力? 太陽光? 原子力? 現在の水準を維持するにはいずれも途方もない大転換が必要だ。米国内の自動車を燃料電池に切り替えた場合に必要な電力を、風力発電で賄おうとすればノースダコタ州の面積の80%(約15万平方キロ)に風車を設置しなければならず、太陽光ならマサチューセッツ州の面積(約2万7000平方キロ)以上の電池パネル、原発なら433基が必要だ。そもそもこれらの建設に何十年もかかる。それでも著者はパラダイムシフトの方策を提言する。

代替エネルギーを模索しつつ、ともかく消費を減らすこと。地球温暖化論者も、それに対する懐疑論者もそろそろ本音を言ったらどうなのか。地球の危機は気候問題ではない。2050年には確実になっていること。それは石油の枯渇だ。CO2削減の真の目的もここにあると。高遠裕子訳。◇David Strahan=調査報道で定評のあるジャーナリスト、ドキュメンタリー・フィルム製作者。
以上----------------------------------------

ようやく書評として、「石油ピーク」が日本の新聞にも出るようになったが、まだ本当にわかっていないのでは、「石油ピーク」を「石油の枯渇」と勘違いしているから。 この違いは、本質的なのである。 そして、 「石油最終争奪戦」はもう来ている。
原理的だが、2つのことを理解すると、全てが見えてくる、それは「地球は有限」、「資源は質が全て」である、だが日本はこれを知らない。
現代はもうマネー本位制ではない、石油本位制、エネルギー本位制である。 そのインデックスがEPR(Energy Profit Ratio、いま文明が変わりつつある。
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by tikyuu_2006 | 2008-08-04 06:50 | エネルギー、環境